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人間ドック・健診Q&A

地域のがん検診の設定年齢に達していないが、受診の必要は?

Answer

家族親族の既往歴から、リスクの高い疾患の検診を受けるとよいでしょう。

地域のがん検診とは?

地域のがん検診は、自治体の予算で実施されているため、がんを調べる検査を無料または安価に受診できるのが特徴です。目的はがん死亡率の減少させることであり、有効性が確立された検査方法が実施されています。

おもながん検診と対象年齢

がん検診には、胃がん検診、肺がん検診、大腸がん検診、乳がん検診、子宮頸がんがあります。

それぞれの検査方法や対象年齢は以下のとおりです。これらは厚生労働省が定めているもので、検診間隔を「2年に1回」とされているものでも自治体によっては毎年行っていることがあります。

●胃がん検診
検査方法:問診、胃エックス線検査または胃内視鏡検査
対象年齢:胃部エックス線検査40歳以上、胃内視鏡検査50歳以上
検診間隔:胃部エックス線検査毎年、胃内視鏡検査は2年に1回

●肺がん検診
検査方法:問診、痰の検査、胸部レントゲン検査
対象年齢:40歳以上
検診間隔:毎年

●大腸がん検診
検査方法:問診、便潜血検査
対象年齢:40歳以上
検診間隔:毎年

●乳がん検診
検査方法:問診、マンモグラフィ検査
対象年齢:40歳以上
検診間隔:2年に1回

●子宮頸がん検診
検査方法:問診、視診、細胞診、内診
対象年齢:20歳以上
検診間隔:2年に1回

がん検診の受診率は年々向上しています。厚生労働省の「平成28年国民生活基礎調査」をみると、男性の胃がん検診受診率は平成19年33.8%から平成28年46.4%へ、肺がん検診受診率は平成19年26.7%から平成28年51.0%へと向上していることがわかります。女性も全般的に受診率が向上しており、子宮頸がん検診受診率は平成19年24.5%から平成28年33.7%へ、乳がん検診受診率は平成19年24.7%から平成28年36.5%になっています。

設定年齢より若くても、状況によっては人間ドックの受診を

親族にがんに罹患した人が多い場合は、自治体のがん検診の設定年齢に達する前でも、人間ドックなどのがん検診を受診するほうがいいでしょう。

以下は罹患数の多いがんです。20歳代や30歳代でも、家族親族でこのようながんの罹患者がいる場合は積極的に検査を受けるとよいでしょう。
●胃がんの罹患数・リスク
胃がんは年間13万4650人が罹患しており、全がんのなかで13.5%を占めます。

●大腸がんの罹患数・リスク
大腸がんは年間15万8127人が罹患しており、全がんのなかで15.9%を占めます。

●肺がんの罹患数・リスク
肺がんは年間12万5454人が罹患しており、全がんのなかで12.6%を占めます。

●乳がんの罹患数・リスク
乳がんは年間9万5525人が罹患しており、全がんのなかで9.6%を占めます。

●子宮頸がんの罹患数・リスク
子宮頸がんは年間1万1283人が罹患しています。

(参照:厚生労働省「全国がん罹患数2016」)

この記事の監修ドクター

上 昌広(かみ まさひろ)
この記事の監修ドクター
医療ガバナンス研究所理事長
マーソ株式会社 顧問
1993年東京大学医学部卒。1999年同大学院修了。医学博士。
虎の門病院、国立がんセンターにて造血器悪性腫瘍の臨床および研究に従事。2005年より東京大学医科学研究所探索医療ヒューマンネットワークシステム(現・先端医療社会コミュニケーションシステム)を主宰し医療ガバナンスを研究。 2016年より特定非営利活動法人・医療ガバナンス研究所理事長。
山本 佳奈(やまもと かな)
この記事の監修ドクター
医療ガバナンス研究所 研究員
1989年生まれ。滋賀県出身。医師。
2015年滋賀医科大学医学部医学科卒業。ときわ会常磐病院(福島県いわき市)・ナビタスクリニック(立川・新宿)内科医、特定非営利活動法人医療ガバナンス研究所研究員、東京大学大学院医学系研究科博士課程在学中、ロート製薬健康推進アドバイザー。著書に『貧血大国・日本』(光文社新書)
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