会社の定期健康診断において、35歳はひとつの節目になっている特徴的な年齢です。35歳未満の健康診断と何が異なるのか、まもなく35歳だが会社勤めでない場合はどういった健康診断の選択肢があるのかなど、検査項目の違いや健康保険ごとの健康診断の内容のほか、自費で受診する際の助成・補助についても解説します。また、30代の方におすすめの健康診断・人間ドックの検査を男女別に紹介します。
★こんな人に読んでほしい！
・自分が加入している健康保険で、どのような健康診断を受診できるのか知りたい方
・30代の健康診断において35歳だけ検査項目が異なるため、何が異なるのか、またなぜ異なるのか知りたい方
・自費で健康診断を受診する際に、受けられる助成や補助はないか知りたい方
★この記事のポイント
・35歳は40歳未満における重要な節目年齢
・会社の定期健康診断では35歳の必須検査項目は40歳以上と同じ
・40歳以上の国民健康保険加入者は自治体で特定健診を受診できる。40歳未満を対象とした健康診断を実施している自治体もある
・自治体によっては、人間ドックの助成・補助を実施していることがある
・30代男性におすすめの検査は胃がん・大腸がん・動脈硬化を調べる検査、30代女性におすすめの検査は子宮頸がん・乳がん・大腸がんを調べる検査
目次
まずは健康診断の種類を知ろう
健康診断は大きく分けて「定期健康診断」「特定健診（特定健康診査）」「人間ドック」の3つがあります。
労働安全衛生法に基づく健康診断
概要：労働安全衛生法に基づき、事業者が労働者に対して実施する健康診断*1
対象者：当該事業者のもとで労働する者（労働時間等の条件あり。パート・アルバイトを含む）
費用：基本的に事業者が負担（オプション検査など一部検査の費用は対象外）*2
事業者には、雇入れ時の健康診断と1年以内ごとに1回の定期健康診断の実施が義務づけられており、労働者側も事業者が行う健康診断を受ける必要があります。被扶養者に対する健康診断（家族健診）については事業者に実施の義務はありませんが、加入している健康保険組合によっては健康診断にかかる補助を行っている場合があります。
特定健診（特定健康診査）
概要：生活習慣病予防を目的として厚生労働省が定めている、メタボリックシンドロームに着目して行われる健康診断*3
対象者：40歳以上75歳未満の医療保険加入者
費用：自治体による実施の場合は一部公費負担、勤務先で実施される場合は保険者の判断によって異なる*4
特定健診（特定健康診査）は厚生労働省によって検査項目が定められており、年1回の受診が推奨されています。結果次第では、生活習慣病の予防・改善のサポートとして特定保健指導が実施されます。自治体が実施する特定健診は、「国民健康保険」の加入者（国民健康保険被保険者）を対象としています。会社員や公務員は国民健康保険ではなく、「被用者保険」と呼ばれる健康保険組合や共済に加入しています。40歳以上の被用者保険加入者の場合、事業者が実施する健康診断の検査項目に特定健診の内容が含まれています*3。
人間ドック
概要：病気の早期発見を目的とした任意の健康診断
対象者：症状のない受診希望者
費用：全額自己負担（保険適用外）
人間ドックは任意の健康診断であるため法的な義務はありません。労働安全衛生法に基づく健康診断、特定健診と比べ、より多くの部位を対象に詳しい検査を行うため、通常の健康診断だけでは見つけることのできない病気の早期発見や早期治療が期待できます。
35歳とそれ以外は異なる？ 年齢別に見る、定期健康診断の検査項目
定期健康診断の検査、35歳の必須項目は40歳以上と同じ
事業者は労働安全衛生法に基づき、労働者（労働時間の条件あり）に対し1年以内ごとに1回、定期に厚生労働省が定める項目について医師による健康診断を行う義務があります。労働者の年齢に関係なく、健康診断の実施と受診が、事業者・労働者それぞれに義務づけられています。
以下は定期健康診断の年齢別の検査項目です*5。〇は必須、△は医師が必要でないと認めるときは省略可能となる項目を表しています。
＜定期健康診断の年齢別の検査項目＞
| 検査項目 | 定期健康診断 | |||||||||
| 20歳未満 | 20歳 | 21～24歳 | 25歳 | 26～29歳 | 30歳 | 31～34歳 | 35歳 | 36～39歳 | 40歳以上 | |
| 既往歴・業務歴の調査 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 |
| 自覚症状・他覚症状の有無 | ||||||||||
| 体重・視力・聴力 | ||||||||||
| 血圧測定 | ||||||||||
| 身長 | 〇 | △ | △ | △ | △ | △ | △ | △ | △ | △ |
| 腹囲 ※ | △ | △ | △ | △ | △ | △ | △ | 〇 | △ | 〇 |
| 胸部X線（レントゲン）検査・喀痰検査 ※ | △ | 〇 | △ | 〇 | △ | 〇 | △ | 〇 | △ | 〇 |
| 尿検査（尿糖・尿蛋白） | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 | 〇 |
| 血液検査（肝機能、血中脂質、血糖、貧血） | △ | △ | △ | △ | △ | △ | △ | 〇 | △ | 〇 |
| 心電図検査 | ||||||||||
※〇必須検査項目、△医師が必要でないと認めるときは省略可能となる検査項目
※年齢以外でそれぞれ定められた条件に該当する場合は省略可能
表からもわかるように、定期健康診断では以下の検査は年齢に関係なく年1回実施されます。
・既往歴・業務歴の調査
・自覚症状・他覚症状の有無
・体重・視力・聴力
・血圧測定
・尿検査（尿糖・尿蛋白）
身長の検査は、20歳以上で医師が必要でないと認める場合には省略可能です。そのほかは「35歳」「35歳を除く40歳未満」「40歳以上」で、必須となる検査項目が異なります。40歳未満の大きな特徴としては、35歳の検査項目が多いことがわかります。35歳とそれ以外の特徴を見てみましょう。
【35歳】
35歳の定期健康診断の検査では、必須項目として特定健診に相当する内容が含まれています。年齢に関係なく行われる項目以外には、以下の検査が実施されます。
腹囲
胸部X線（レントゲン）検査 ※医師が必要と認めた場合は、喀痰検査も実施
血液検査 ※医師が必要と認めた場合は、血清クレアチニン検査（eGFR）も追加
・貧血：血色素量、赤血球数
・肝機能：AST（GOT）、ALT（GPT）、γ-GT（γ-GTP）
・血中脂質：HDLコレステロール、LDLコレステロール、中性脂肪（TG）
・血糖：空腹時血糖または随時血糖
心電図検査
【35歳を除く40歳未満】
35歳を除く40歳未満の定期健康診断では、年齢に関係なく行われる検査のほか、20・25・30歳の節目年齢で胸部X線（レントゲン）検査が実施されます。医師が必要でないと認める場合、腹囲の検査、血液検査、心電図検査は省略可能です。
【40歳以上】
40歳以上の定期健康診断は35歳と同じで、特定健診に相当する内容が含まれます。
なぜ「35歳」は検査項目が多い？
2013年に閣議決定された「日本再興戦略」において、「すべての健保組合に対し、レセプト等のデータ分析に基づくデータヘルス計画の作成・公表、事業実施、評価等の取組」が求められました*6。これを受け、すべての健康保険組合は保険事業の実施計画書（データヘルス計画）の策定に取り組み、現在は各組合とも第2期計画（2018～2023年度の6年計画）の実施中途にあります。
第2期計画の策定にあたっては、厚生労働省から2017年に「データヘルス計画作成の手引き（改訂版）」が示されました*7。同手引きには、第2期計画の「検討時に留意すべき点」の例として、「30歳代後半から40歳代の加入者の健康保持・増進が重要となる」「40歳未満の者で生活習慣病のリスク保有者に対し、生活習慣の改善を促す支援を行ってこなかったため、多くの生活習慣病リスク保有者が放置されていた可能性がある」といった記載が登場しています*7。生活習慣病患者が40代から急増することはさまざまなデータで示され社会的な共通認識となっていますが、新たな認識として40歳未満のリスク保有者に目を向けることの重要性について言及したものと言えます。
なかでも35歳は、40歳未満のもっとも重要な節目年齢ととらえることができます。定期健康診断において35歳の検査項目が多いのは、生活習慣病のリスク保有者を見つけ出し、早期支援するためと考えられます。
被用者保険加入者の健康診断の概要
被用者保険に加入しているのはどんな人？
「被用者保険」とは、事業者に雇用されている労働者（被保険者）やその家族（被扶養者）が加入する健康保険のことです。被用者保険の種類には、健康保険組合、協会けんぽ（全国健康保険協会）、共済組合などがあり*8、おもに下記のような方々が属しています。
各健康保険組合もしくは協会けんぽ：会社員、団体職員など
共済組合：公務員など
「まずは健康診断の種類を知ろう」で解説した通り、事業者は労働者の年齢に関係なく定期健康診断を実施する義務があります。各健康保険組合では、全年齢もしくは特定年齢の被保険者を対象に、定期健康診断として利用できる健康診断を提供しています。ここでは、とくに加入者の多い「健康保険組合」および「協会けんぽ」の健康診断について紹介します。
なお、健康保険組合による補助との差額は基本的に事業者が負担するため無料で受診できますが、検査のアップグレードやオプション検査は自己負担（保険適用外）です。また、労働者の家族（被扶養者）について、健康保険組合による補助との差額を負担するかどうかは、事業者によって異なります。
健康保険組合加入者の健康診断
健康保険組合とは、常時700人以上の労働者を雇用する事業所、もしくは同種・同業で3,000人以上の労働者が集まる事業所が、厚生労働大臣の認可を得て設立した公法人です*8。前者は単一の企業で構成される健康保険組合（単一健康保険組合、連合健康保険組合）、後者は複数の事業者で構成される健康保険組合（総合健康保険組合）を指します。健康保険組合ごとに、健康診断の内容や受診資格はさまざまです。複数の事業者で構成される健康保険組合（総合健康保険組合）から、いくつか事例を紹介します（以下は2022年8月時点の情報）。
事例1：関東ITソフトウェア健康保険組合*9
関東ITソフトウェア健康保険組合では、すべての年齢の被保険者・配偶者、30歳以上の被扶養者が受診できる「基本健診」を実施しています。
【健康診断の種類】
基本健診など
【対象】
被保険者、被扶養者である配偶者、30歳以上の被扶養者（人間ドックやオプション検査の受診は別途年齢制限あり）
「基本健診」では、定期健康診断の必須検査項目*1に加え、ALP・尿素窒素・尿酸・白血球数・血小板数・ヘマトクリット・尿潜血検査・便潜血検査などがプラスされています。そのほかに、35歳以上の被保険者と被扶養者は、組合で選定した健保指定ドック、1日人間ドック、2日人間ドックやオプション検査などを選択することも可能です。
事例2：東京薬業健康保険組合*10
東京薬業健康保険組合では、35歳未満の被保険者・被扶養者向けに「定期健診」を実施しています。
【健康診断の種類】
定期健診、生活習慣病健診、家族健診など
【対象】
定期健診：35歳未満の被保険者・被扶養者
生活習慣病健診：35歳以上の被保険者（女性向けの生活習慣病女性健診もあり）
家族健診：35歳以上の被扶養者（40歳以上は特定健診）
「定期健診」では、定期健康診断の必須検査項目*1のほかに、尿酸・白血球数・血小板数・ヘマトクリットなどの項目がプラスされています。35歳以上の被保険者には定期健診に胃X線（レントゲン）検査などの項目がプラスされた「生活習慣病健診」が、女性の被保険者にはさらに乳がん検診や子宮頸がん検診がプラスされた「生活習慣病女性健診」が実施されており、「家族健診」にも同様の検査項目が含まれています。また、年齢条件別に特定の部位を検査対象とした検診も受診補助を実施しています。
協会けんぽ加入者の健康診断
前項で解説した健康保険組合の設立・加入をしていない事業所は、協会けんぽ（全国健康保険協会）が運営する健康保険に加入します。35～74歳の協会けんぽ被保険者は「生活習慣病予防健診」、40～74歳の被扶養者は「特定健診」を受診できます*11。
【健康診断の種類】
生活習慣病予防健診、特定健診
※その他、20～38歳の偶数年齢女性を対象にした子宮頸がん検診あり（自己負担額：最高1,039円）
【対象】
生活習慣病予防健診：35～74歳の被保険者
特定健診：40～74歳の被扶養者
35歳未満は「生活習慣病予防健診」の対象ではありませんが、20歳以上の偶数年齢の女性は子宮頸がん検診を受診できます。
胃X線（レントゲン）検査は必須ではないけれど…含まれていたら拒否できる？
「定期健康診断の検査、35歳の必須項目は40歳以上と同じ」 の表の通り、定期健康診断では胃X線（レントゲン）検査は必須検査項目ではありません。しかし、一部の健康保険組合や協会けんぽの基本的な健康診断には含まれています。胃X線（レントゲン）検査は、胃がんの有無を調べる重要な検査です。事業者は労働者に健康診断を実施する義務があるのと同時に、労働者は事業者が行う健康診断を受診する義務があります*12。医師の判断により必要とされた場合は受診する必要があります。
また、会社の就業規則等で定められている場合も受診することが望ましいです。胃X線（レントゲン）検査で服用するバリウムが苦手な方は、胃部内視鏡（胃カメラ）検査への切り替えをおすすめします。胃カメラに苦手意識がある方は、鎮痛剤利用が可能か確認しておくとよいでしょう。
40歳未満の国民健康保険加入者の健康診断
35歳は健康診断において重要な節目年齢。国保加入者におすすめの受診方法は？
国民健康保険（以下、国保）加入者は、おもに自営業者や75歳未満の無職の方などです。国保には扶養の概念がないため、一定収入以下かつ会社員や公務員でない「自営業者の配偶者・子ども」も国保に加入することになります。「まずは健康診断の種類を知ろう」で解説した通り、国保加入者であっても40歳未満は特定健診対象外ですが、35歳は健康診断において重要な節目の年齢です。
40歳未満の国保加入者が健康診断を受けたいと考えた場合、まず確認したいのは、自治体が実施する40歳未満向けの健康診断の有無です。自治体が実施する健康診断は費用の公費負担があるため、安価に受診することができます（詳しくは次項）。もし、特定健診以外に自治体が実施する健康診断がない場合は、自費で健康診断を受けましょう。35歳の方であれば、節目として、一般的な健康診断よりも詳細な検査を受けられる人間ドックを検討してみるのもよいでしょう。
自治体によっては20代・30代の健康診断を実施している
自治体によっては、特定健診の対象とならない20代・30代の国民健康保険加入者のために、指定医療機関等で特定健診に準じた検査を実施しています。検査内容・受診資格は自治体によりさまざまです。いくつか事例を紹介します（以下は2022年8月時点の情報）。
【静岡県御殿場市「特定健診に準じた健診」*13】
対象：20～39歳の御殿場市国民健康保険加入者
費用：500円
【埼玉県所沢市「30歳代健診」*14】
対象：30～39歳までの所沢市国民健康保険加入者
費用：800円
【山口県岩国市「40歳未満の方の健診（国民健康保険健康診査）」*15】
対象：35～39歳までの岩国市国民健康保険加入者
費用：無料
国保加入の有無に関わらず住民登録のある若年者だれでも利用できる健診サービスを用意していたり、人間ドック費用の補助を実施したりしている自治体もあります。詳しい内容はお住まいの自治体のWebサイト等を確認しましょう。
自費で受ける健康診断と人間ドックの費用の目安
健康診断のコース・プランの費用例
医療施設では、自費で健康診断を受ける方のために、一般的な健康診断の検査項目をパッケージ化したプランを用意していることがあります。定期健康診断や特定健診などに準じた内容のため、人間ドックよりも安価に設定されている場合が多いです。以下はその一例です。
検査項目：診察、身体測定（身長・体重・BMI・腹囲）、血圧測定、視力検査、聴力検査、尿検査、血液検査、胸部X線（レントゲン）検査、心電図検査
費用：8,000～12,000円程度（保険適用外）
人間ドックのコース・プランの費用例
人間ドックの費用は医療施設ごとに異なります。またプランに含まれる検査の内容によっても金額は変わってきます。以下は一般的な人間ドックの一例です。
検査項目：問診・診察、身体計測、血圧測定、眼科検査（視力・眼圧・眼底）、聴力検査、便潜血検査、尿検査、血液検査、胸部X線（レントゲン）検査、心電図検査、胃X線（レントゲン）検査、腹部超音波（エコー）検査など
費用：3～5万円（保険適用外）
医療施設によっては、胃部内視鏡（胃カメラ）検査や大腸内視鏡（大腸カメラ）検査、胸部CT検査を追加することも可能です。
念のためチェック！ 意外と知られていない人間ドックの費用補助・助成
自治体の人間ドックの補助・助成制度
自治体によっては、国民健康保険加入者を対象に人間ドックの補助・助成を行っていることがあります。受診条件や補助・助成内容は自治体によりさまざまですが、30代でも利用できることがあります。お住まいの自治体のWebサイト等で調べてみましょう。なお、マーソでは人間ドック費用の補助・助成を含む健康への取り組みを自治体ごとにまとめています。
福利厚生代行や生命保険会社のサービスなど
会社員の方は、会社が契約している福利厚生代行サービスで、人間ドックなどの割引サービスが用意されている場合があります。詳しくは社内の担当者に確認してみましょう。
また、自身が契約している生命保険会社で加入中のプランによっては、契約者向けサービスとして、人間ドック等の割引サービスが用意されている場合があります。詳しくは生命保険会社の資料をご確認ください。
30代からの人間ドック―発症リスクを知るためにも受けておくとよい検査
30代男性におすすめの検査
男性の場合、30代は胃がん、大腸がんの増加基調となる年代です*16。また、肥満（BMI値25以上）や高血圧症候群、糖尿病が増加し始める年代でもあります*17。30代男性の29.4％は肥満とされており*17、生活習慣によって血圧・脂質・糖質などが高値となると動脈硬化が進行し、心疾患や脳血管疾患などの将来的な発症リスクが高まります。
30代男性には以下の検査項目がおすすめです。
・胃がんの検査：胃がんリスク検査（ヘリコバクターピロリ菌抗体検査）、胃X線（レントゲン）検査または胃内視鏡（胃カメラ）検査
・大腸がんの検査：便潜血検査または大腸内視鏡（大腸カメラ）検査
・血液検査（脂質・血糖など）
30代女性におすすめの検査
女性の場合、若いうちからとくに気をつけたいのが子宮頸がんと乳がんです。子宮頸がんと乳がんは、おおむね30歳ごろから罹患率が上がり、ほかの部位のがんと比べ、早い時期に罹患率のピークを迎えます*16。また男性同様、女性も30代で大腸がんが増加基調となります。
30代女性には以下の検査項目がおすすめです。
・子宮頸がんの検査：子宮頸部細胞診
・乳がんの検査：乳腺超音波（エコー）検査
・大腸がんの検査：便潜血検査または大腸内視鏡（大腸カメラ）検査
参考資料
*1.厚生労働省・都道府県労働局・労働基準監督署「労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう」
*2.厚生労働省 よくある質問「健康診断の費用は労働者と使用者のどちらが負担するものなのでしょうか？」
*3.政府広報オンライン 生活習慣病の予防と早期発見のために がん検診＆特定健診・特定保健指導の受診を！
*4.厚生労働省「特定健康診査・特定保健指導に関するQ&A集 4.特定健康診査等の実施に係る予算補助について」（2020年）
*5.厚生労働省 第5回労働安全衛生法に基づく定期健康診断等のあり方に関する検討会 「資料2 労働安全衛生法に基づく定期健康診断関係資料」（2016年）
*6.厚生労働省 データヘルス計画作成の手引き
*7.厚生労働省「データヘルス計画作成の手引き（改訂版）」（2017年）
*8.厚生労働省 我が国の医療保険について
*9.関東ITソフトウェア健康保険組合（ITS） 令和4年度健診種別・受診資格・利用料金
*10.東京薬業健康保険組合 総合健診
*11.全国健康保険協会（協会けんぽ） 令和4年度用健診パンフレット
*12.e-Gov法令検索 労働安全衛生法
*13.静岡県御殿場市 20歳～39歳の方へ 健康診査を受けてみませんか？
*14.埼玉県所沢市 30歳代健診のご案内
*15.山口県岩国市 40歳未満の方の健診（国民健康保険健康診査）
*16.厚生労働省「平成31年（令和元年）全国がん登録 罹患数・率 報告」
*17.厚生労働省「令和元年 国民健康・栄養調査結果の概要」
