会社の定期健康診断において、35歳はひとつの節目になっている特徴的な年齢です。35歳未満の健康診断と何が異なるのか、まもなく35歳だが会社勤めでない場合はどういった健康診断の選択肢があるのかなど、検査項目の違いや健康保険ごとの健康診断の内容のほか、自費で受診する際の助成・補助についても解説します。また、30代の方におすすめの健康診断・人間ドックの検査を男女別に紹介します。
★こんな人に読んでほしい！
・自分が加入している健康保険で、どのような健康診断を受診できるのか知りたい方
・現在30代で、30代の健康診断について詳しく知りたい方
・自費で健康診断を受診する際に、受けられる助成や補助はないか知りたい方
★この記事のポイント
・35歳は40歳未満における重要な節目年齢
・会社の定期健康診断では35歳の必須検査項目は40歳以上と同じ
・40歳以上の国民健康保険加入者は自治体で特定健診を受診できる。40歳未満を対象とした健康診断を実施している自治体もある
・自治体によっては、人間ドックの助成・補助を実施していることがある
・30代男性におすすめの検査は胃がん・大腸がん・動脈硬化を調べる検査、30代女性におすすめの検査は子宮頸がん・乳がん・大腸がんを調べる検査
目次
まずは健康診断の種類を知ろう
健康診断には大きく分けて「労働安全衛生法に基づく健康診断」「特定健診（特定健康診査）」「人間ドック」の3つがあります。
労働安全衛生法に基づく健康診断
概要：労働安全衛生法に基づき、事業者が労働者に対して実施する健康診断*1
対象者：当該事業者のもとで労働する者（労働時間等の条件あり。パート・アルバイトを含む）
費用：基本的に事業者が負担（オプション検査など一部検査の費用は対象外）*2
事業者には、雇入れ時の健康診断と1年以内ごとに1回の定期健康診断の実施が義務づけられており、労働者側も事業者が行う健康診断を受ける義務があります。被扶養者（家族）に対する健康診断については事業者に実施の義務はありませんが、加入している健康保険組合によっては健康診断にかかる補助を行っている場合があります。
特定健診（特定健康診査）
概要：生活習慣病予防を目的として厚生労働省が定めている、メタボリックシンドロームに着目して行われる健康診断*3
対象者：40～74歳の医療保険加入者
費用：加入している保険者（協会けんぽ、健康保険組合、市区町村国民健康保険など）によって異なり、無料または一部自己負担で受診可能
特定健診（特定健康診査）は厚生労働省によって検査項目が定められており、年1回の受診が推奨されています。結果次第では、生活習慣病の予防・改善のサポートとして特定保健指導が実施されます。自治体が実施する特定健診は、「国民健康保険」の加入者（国民健康保険被保険者）を対象としています。会社員や公務員は国民健康保険ではなく、「被用者保険」と呼ばれる健康保険組合や共済に加入しています。40歳以上の被用者保険の被保険者（加入者本人）は、保険者が実施する健康診断の検査項目に特定健診の内容が含まれています*4。被用者保険に加入している40歳以上の被扶養者（家族）は、加入している保険者から届く受診券を使って指定の医療施設等で特定健診を受診します。
特定健診については、下記記事で解説しています。
人間ドック
概要：病気の早期発見を目的とした任意の健康診断
対象者：症状のない受診希望者
費用：全額自己負担（保険適用外）
人間ドックは任意の健康診断であるため法的な義務はありません。労働安全衛生法に基づく健康診断、特定健診と比べ、より多くの部位を対象に詳しい検査を行うため、通常の健康診断だけでは見つけることのできない病気の早期発見や早期治療が期待できます。
人間ドックについて知りたい方は、下記記事をご覧ください。
人間ドックと健康診断の検査の比較表は下記記事で紹介しています。
35歳とそれ以外は異なる？ 年齢別に見る、定期健康診断の検査項目
定期健康診断の検査、35歳の必須項目は40歳以上と同じ
事業者（職場）は労働安全衛生法に基づき、労働者（労働時間の条件あり）に対し1年以内ごとに1回、定期に厚生労働省が定める項目について医師による健康診断を行う義務があります。労働者の年齢に関係なく、健康診断の実施と受診が、事業者・労働者それぞれに義務づけられています。
以下は、定期健康診断における30歳以降の年齢別の検査項目です*1。〇は必須、△は医師が必要でないと認めるときは省略可能となる項目を表しています。なお、20・25歳を除いた20代は31～34歳と同様、20・25歳は30歳と同様です。
定期健康診断の年齢別の検査項目（30歳以降※1）
| 検査項目 | 30歳 | 31～34歳 | 35歳 | 36～39歳 | 40歳以上 |
|---|---|---|---|---|---|
| 既往歴・業務歴の調査 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 自覚症状・他覚症状の有無 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 身長 | △ | △ | △ | △ | △ |
| 体重 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 腹囲 | △ | △ | ◯ | △ | ◯ |
| 視力・聴力 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 胸部X線検査 | ◯ | △ | ◯ | △ | ◯ |
| 喀痰検査 | △ | △ | △ | △ | △ |
| 血圧 | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 血液検査（※2） | △ | △ | ◯ | △ | ◯ |
| 尿検査（※3） | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ | ◯ |
| 心電図検査 | △ | △ | ◯ | △ | ◯ |
◯：必須検査項目
△：医師が必要でないと認めるときは省略可能となる検査項目
※1：20・25歳は30歳と同様、21～24歳および25～29歳は31～34歳と同様
※2：肝機能、血中脂質、血糖、貧血
※3：尿糖、尿蛋白
表からは、30代のうち35歳の検査項目が多いこと、40歳以上と同等であることがわかります。また、35歳の定期健康診断の検査では、必須項目として特定健診に相当する内容が含まれています。前述の通り、特定健診（特定健康診査）とは、基本的に40～74歳のすべての国民に対して実施される健診です。
なぜ「35歳」は検査項目が多い？
35歳は、40歳未満のもっとも重要な節目年齢です。定期健康診断において35歳の検査項目が多いのは、生活習慣病のリスク保有者を見つけ出し、早期に支援するためと考えられます。
40歳以上のデータは特定健診を通じて保険者（協会けんぽ、健康保険組合など）が把握できます。一方、40歳未満は特定健診の対象外であり、事業者（職場）が実施する定期健康診断を受診するため、事業者が保険者の健診制度を利用していない場合、保険者側は40歳未満の被保険者の健診結果を把握できませんでした。しかし、2022年の法改正で、被用者保険の保険者は、必要に応じて40歳未満の被保険者の健診情報を事業者に求めることが可能となりました*5,*6。これにより、保険者は若年層のデータを活用できるようになり、早期介入によって生活習慣病を未然に防止する事業を行えるようになっています。
厚生労働省が公表している事例集では、上記法改正を活かし、40歳未満の被保険者に保険事業を実施した保険者のケースが掲載されています*7。
【ケース1】
対象：BMIおよび腹囲が基準値以上の被保険者
実施内容：保健指導などの動機づけ支援
結果：数値改善傾向
【ケース2】
対象：肥満人数割合の推移に増加傾向がみられる40歳未満の男性被保険者
実施内容：運動コンテンツ、ヘルシーランチ、プライベートジムなど
結果：体重変化、行動・意識変容
【ケース3】
対象：生活習慣病関連の数値が芳しくない40歳未満の被保険者
実施内容：スポーツクラブにおける個別の運動プラグラム（3ヶ月）
結果：簡易検査結果の改善、運動の習慣化
30～34歳男性の肥満割合を追跡した健康保険組合によれば、5年後、10年後に顕著に肥満割合が増加しているとしています*7。事例集に掲載されている保険者の多くが、30代におけるハイリスクグループの抽出と、対象者に保健事業を実施することの重要性を指摘しています。40歳以降で生活習慣病あるいはその予備軍となることを予防するため、節目年齢である35歳において40歳以降と同等の検査を受診することは妥当と言えるでしょう。
下記記事では、日本人の腹囲を分布表にまとめています。気になる方はご覧ください。
被用者保険加入者の健康診断の概要
被用者保険に加入しているのはどんな人？
「被用者保険」とは、事業者に雇用されている労働者（被保険者）やその家族（被扶養者）が加入する健康保険のことです。被用者保険の種類には、健康保険組合、協会けんぽ（全国健康保険協会）、共済組合などがあり*8、おもに下記のような方々が属しています。
各健康保険組合もしくは協会けんぽ：会社員、団体職員など
共済組合：公務員など
「まずは健康診断の種類を知ろう」で解説した通り、事業者は労働者の年齢に関係なく定期健康診断を実施する義務があります。被用者保険の保険者は、全年齢もしくは特定年齢の被保険者を対象に、定期健康診断として利用できる健康診断を提供しています。ここでは、とくに加入者の多い「健康保険組合」および「協会けんぽ」の健康診断について紹介します。
なお、健康保険組合による補助との差額は基本的に事業者が負担するため無料で受診できますが、検査のアップグレードやオプション検査は自己負担（保険適用外）です。また、労働者の家族（被扶養者）について、保険者による補助との差額を負担するかどうかは、事業者によって異なります。
健康保険組合加入者の健康診断
健康保険組合には、大きく2種類あり、いずれも厚生労働大臣の認可を得て設立した公法人です*8。
【単一組合】
・被保険者数700人以上
・1企業で構成される
【総合組合】
・保険者数：同種・同業で3,000人以上
・複数の事業主等で構成される
健康保険組合ごとに、健康診断の内容や受診資格はさまざまです。複数の事業主で構成される健康保険組合（総合組合）から、いくつか事例を紹介します（以下は2026年10月時点の情報）。いずれも、30代、とくに35歳という年齢を重視した健診制度があることがわかります。
事例1：関東ITソフトウェア健康保険組合*9
関東ITソフトウェア健康保険組合では、すべての年齢の被保険者・配偶者、30歳以上の被扶養者が受診できる基本健診、35歳以上を対象に人間ドックを提供しています。
【健康診断の種類】
基本健診、人間ドックなど
【対象】
・基本健診：被保険者、被扶養者である配偶者、30歳以上の被扶養者
・人間ドック：35歳以上の被保険者、35歳以上の被扶養者
事例2：東京薬業健康保険組合*10
東京薬業健康保険組合では、35歳未満の被保険者・被扶養者向けに「定期健診」を実施しています。
【健康診断の種類】
定期健診、生活習慣病健診、生活習慣病女性健診、家族健診、日帰り人間ドック
【対象】
・定期健診：35歳未満の被保険者・被扶養者
・生活習慣病健診：35歳以上の被保険者
・生活習慣病女性健診：34歳以上の女性被保険者（生活習慣病健診に乳がん検診および子宮頸がん検診を付加）
・家族健診：35歳以上の被扶養者（40歳以上は特定健診に移行）
・日帰り人間ドック：35歳以上の被保険者・被扶養者
健診と検診の違いがわかりにくいと感じている方は、下記記事をご覧ください。
協会けんぽ加入者の健康診断
全国健康保険協会（以下、協会けんぽ）は中小企業の従業員とその被扶養家族が加入している健康保険です。生活習慣病予防健診のひとつとして、35歳以上の被保険者対象の健診があるほか、2026年4月の制度刷新で人間ドック健診を選べるようになりました*11,*12。
【健康診断の種類】
一般健診、節目健診、一般健診（若年）、人間ドック健診など
【対象】
・一般健診：35～74歳の被保険者
・節目健診：40・45・50・55・60・65・70歳の被保険者
・一般健診（若年）：20・25・30歳の被保険者
・人間ドック健診：35～74歳の被保険者
・特定健診：40歳～74歳の被扶養者
2026年度4月に刷新された協会けんぽの健診制度については、「MRSOビジネス」の下記記事で詳報しています。画期的な刷新のため、ぜひ知っておいてください。
なお、被扶養者の方には40歳以上が対象の特定健診が用意されているのみですが、協会けんぽでは、2027年度から、被保険者に提供している健診制度と「同等の内容に拡充する」としています*13。協会けんぽの被扶養者の方の特定健診については、下記記事で詳しく解説しています。特定健診の内容のみならず、検査内容をグレードアップする方法も紹介しています。
胃X線（バリウム）検査は必須ではないけれど…含まれていたら拒否できる？
「定期健康診断の検査、35歳の必須項目は40歳以上と同じ」 の表の通り、定期健康診断では胃X線（バリウム）検査は必須検査項目ではありません。しかし、一部の健康保険組合や協会けんぽの基本的な健康診断には含まれています。胃X線（バリウム）検査は、胃がんの有無を調べる重要な検査です。事業者は労働者に健康診断を実施する義務があるのと同時に、労働者は事業者が行う健康診断を受診する義務があります*14。医師の判断により必要とされた場合は受診する必要があります。会社の就業規則等で定められている場合も受診することが望ましいです。バリウム検査を少しでもラクに受けるコツは、下記記事をご覧ください。
また、バリウムが苦手な方は、胃部内視鏡（胃カメラ）検査への切り替えをおすすめします。医療施設によっては、費用の差分を支払うことで胃部内視鏡（胃カメラ）検査にグレードアップできることがあります。胃カメラのメリットについては、下記記事をご覧ください。
胃カメラに苦手意識がある方は、鎮痛剤利用が可能か確認しておくとよいでしょう。下記記事もぜひ参考にしてください。
40歳未満の国民健康保険加入者の健康診断
35歳は健康診断において重要な節目年齢。国保加入者におすすめの受診方法は？
国民健康保険（以下、国保）加入者は、おもに自営業者や75歳未満の無職の方などです。国保には扶養の概念がないため、一定収入以下かつ会社員や公務員でない「自営業者の配偶者・子ども」も国保に加入することになります。「まずは健康診断の種類を知ろう」で解説した通り、国保加入者であっても40歳未満は特定健診対象外ですが、35歳は健康診断において重要な節目の年齢です。
40歳未満の国保加入者が健康診断を受けたいと考えた場合、まず確認したいのは、自治体が実施する40歳未満向けの健康診断の有無です。自治体が実施する健康診断は費用の公費負担があるため、安価に受診することができます。もし、特定健診以外に自治体が実施する健康診断がない場合は、自費で健康診断を受けることを検討してみてください。35歳の方であれば、節目として、一般的な健康診断よりも詳細な検査を受けられる人間ドックを検討してみるのもよいでしょう。詳細は後述します。
自治体によっては20代・30代の健康診断を実施している
自治体によっては、特定健診の対象とならない20代・30代の国民健康保険加入者のために、指定医療機関等で特定健診に準じた検査を実施しています。検査内容・受診資格は自治体によりさまざまです。いくつか事例を紹介します（以下は2026年10月時点の情報）。
【静岡県御殿場市「特定健診に準じた健診」*15】
対象：20～39歳の御殿場市国民健康保険加入者
費用：500円
【埼玉県所沢市「30歳代健診」*16】
対象：30～39歳までの所沢市国民健康保険加入者
費用：800円
【山口県岩国市「40歳未満の方の健診（国民健康保険健康診査）」*17】
対象：35～39歳までの岩国市国民健康保険加入者
費用：無料
国保加入の有無に関わらず住民登録のある若年者だれでも利用できる健診サービスを用意していたり、人間ドック費用の補助を実施したりしている自治体もあります。詳しい内容はお住まいの自治体のWebサイト等を確認してください。
自費で受ける健康診断と人間ドックの費用の目安
健康診断のコース・プランの費用例
医療施設では、自費で健康診断を受ける方のために、一般的な健康診断の検査項目をパッケージ化したプランを用意していることがあります。定期健康診断や特定健診などに準じた内容のため、人間ドックよりも安価に設定されている場合が多いです。以下はその一例です。
検査項目：診察、身体測定（身長・体重・BMI・腹囲）、血圧測定、視力検査、聴力検査、尿検査、血液検査、胸部X線（レントゲン）検査、心電図検査
費用：8,000～12,000円程度（保険適用外）
自費で受ける健康診断については、下記記事で詳しく解説しています。
健康診断を受けられる全国の医療施設は、下記リンクからご覧いただけます。
健康診断を受けられる医療施設をマーソで見てみる
人間ドックのコース・プランの費用例
人間ドックの費用は医療施設ごとに異なります。またプランに含まれる検査の内容によっても金額は変わってきます。以下は一般的な人間ドックの一例です。
検査項目：問診・診察、身体計測、血圧測定、眼科検査（視力・眼圧・眼底）、聴力検査、便潜血検査、尿検査、血液検査、胸部X線（レントゲン）検査、心電図検査、胃X線（レントゲン）検査、腹部超音波（エコー）検査など
費用：3～5万円（保険適用外）
医療施設によっては、胃部内視鏡（胃カメラ）検査や大腸内視鏡（大腸カメラ）検査、胸部CT検査を追加することも可能です。
下記は、人間ドックの費用にフォーカスした記事です。費用相場などのほか、マーソ会員の方々が支払った人間ドックの費用について、性別・年代別にご紹介しています。
念のためチェック！ 意外と知られていない人間ドックの費用補助・助成
自治体の人間ドックの補助・助成制度
自治体によっては、国民健康保険加入者を対象に人間ドックの補助・助成を行っていることがあります。受診条件や補助・助成内容は自治体によりさまざまですが、30代でも利用できることがあります。お住まいの自治体のWebサイト等で調べてみましょう。なお、マーソでは人間ドック費用の補助・助成を含む健康への取り組みを自治体ごとにまとめています。
福利厚生代行や生命保険会社のサービスなど
会社員の方は、会社が契約している福利厚生代行サービスで、人間ドックなどの割引サービスが用意されている場合があります。詳しくは社内の担当者に確認してみましょう。
また、自身が契約している生命保険会社で加入中のプランによっては、契約者向けサービスとして、人間ドック等の割引サービスが用意されている場合があります。詳しくは生命保険会社の資料をご確認ください。
30代からの人間ドック―発症リスクを知るためにも受けておくとよい検査
30代男性におすすめの検査
2023年のデータによれば、30代男性の罹患数1位は大腸がんであり、他のがんを大きく引き離しています*18。また、胃がんのうちスキルス胃がんは30代でも罹患するケースがあるため、少なくともピロリ菌の検査は受けておくとよいでしょう。さらに、肥満（BMI値25以上）や血中コレステロールの増加が顕著にみられる年代であり、30代男性の肥満割合は34.3％と報告されています*19。生活習慣によって血圧・脂質・糖質などが高値となると動脈硬化が進行し、心疾患や脳血管疾患などの将来的な発症リスクが高まります。
30代男性には以下の検査項目がおすすめです。
- 胃がんの検査：胃がんリスク検査（ABC検査）、胃X線（バリウム）検査または胃内視鏡（胃カメラ）検査
- 大腸がんの検査：便潜血検査または大腸内視鏡（大腸カメラ）検査
- 血液検査（脂質・血糖など）
30代女性におすすめの検査
女性の場合、若いうちからとくに気をつけたいのが子宮頸がんと乳がんです。子宮頸がんと乳がんは、おおむね30歳ごろから罹患数が増加し、ほかの部位のがんと比べ、早い時期にピークを迎えます*18。また男性同様、女性も30代で大腸がんが増加基調となります。
30代女性には以下の検査項目がおすすめです。
- 子宮頸がんの検査：子宮頸部細胞診
- 乳がんの検査：乳腺超音波（エコー）検査
- 大腸がんの検査：便潜血検査または大腸内視鏡（大腸カメラ）検査
マーソでは、子宮頸がんや乳がんに関する記事を多数ご用意しています。多くの女性にご覧いただきたいです。
子宮頸がんに関する記事を見てみる
乳がんに関する記事を見てみる
健康診断のオプション検査について、詳しくは下記をご覧ください。
人間ドックで受けられる検査について、性別・年代別でのおすすめを知りたい方は、下記記事をご覧ください。
参考資料
*1.厚生労働省「労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう」2025年3月
*2.厚生労働省 よくある質問「健康診断の費用は労働者と使用者のどちらが負担するものなのでしょうか？」
*3.厚生労働省 特定健診・特定保健指導について
*4.e-Gov法令検索 高齢者の医療の確保に関する法律
*5.厚生労働省 第144回社会保障審議会医療保険部会（2021年7月29日開催） 資料3「全世代対応型の社会保障制度を構築するための健康保険法等の一部を改正する法律について保健事業における事業主健診情報の活用について」
*6.厚生労働省 40歳未満の事業主健診情報の活用促進に関する検討会（とりまとめ）「40歳未満の事業主健診情報の活用を通じた予防・健康づくりの推進」2022年11月
*7.厚生労働省 40歳未満の事業主健診情報の活用促進に関する検討会「40歳未満の事業主健診情報の活用事例集」2022年11月
*8.厚生労働省 我が国の医療保険について
*9.関東ITソフトウェア健康保険組合 健康診断のご案内
*10.東京薬業健康保険組合 総合健診
*11.協会けんぽ 健診について（被保険者）
*12.協会けんぽ 健診について（被扶養者）
*13.協会けんぽ 第141回全国健康保険協会運営委員会 2026年3月24日開催 資料「健康づくりへの取組について」
*14.e-Gov法令検索 労働安全衛生法
*15.静岡県御殿場市 20歳～39歳の方へ 健康診査を受けてみませんか？
*16.埼玉県所沢市 30歳代健診のご案内
*17.山口県岩国市 40歳未満の方の健診（国民健康保険健康診査）
*18.厚生労働省「全国がん登録 罹患数・率 報告 2023」
*19.厚生労働省「令和6年 国民健康・栄養調査結果の概要」
