特定健診（特定健康診査）は、国によって定められた、メタボリックシンドロームに着目した健診で、基本的に40～74歳の国民すべての受診が推奨されています。特定健診の内容と目的、定期健康診断との違いなどを解説します。
★こんな人に読んでほしい！
・40歳になったら受ける特定健診とはどんなものか知りたい方
・特定健診と勤め先が実施する健康診断、人間ドックの違いがわからない方
・特定健診の必須項目や受診義務について知りたい方
★この記事のポイント
・特定健診はメタボリックシンドロームに着目した健診で、生活習慣病の早期発見・予防が目的
・特定健診には、心臓病や脳卒中のリスク因子となる動脈硬化を早期に見つけるための検査が含まれている
・40～74歳の国民は基本的に全員が特定健診の対象となる
・費用負担は自治体や健康保険組合により異なるが、無料～安価で受診ができる
・会社の定期健康診断や人間ドックには特定健診の項目が含まれているので、重複して受ける必要はない
目次
特定健診（特定健康診査）とは
特定健診の概要と目的
特定健康診査（以下、特定健診）は、「高齢者の医療の確保に関する法律」（以下、高確法）に基づき、医療保険者（国民健康保険もしくは被用者保険）に実施が義務づけられた“メタボリックシンドロームに着目した健診”です*1。日本人の死因の上位に位置する心疾患や脳血管疾患の要因となり得る「メタボリックシンドローム」に該当する方あるいは予備軍の方を早期に見つけ、特定保健指導を行うことで、心疾患や脳血管疾患といった生活習慣病の予防につなげることを目的としています*2。
メタボリックシンドロームとは、腹腔内の内臓に脂肪が蓄積する内臓脂肪型肥満に加え、糖尿病、高血圧症、脂質異常症などの病気の危険因子をいずれか2つ以上あわせ持った状態を指します*2。メタボリックシンドロームになると、動脈の壁にコレステロールが変性したプラーク（粥状動脈硬化巣）が付着し、動脈硬化が進行していきます。動脈硬化の進行は血管の狭窄や閉塞につながり、やがて心臓病や脳卒中などの命に関わる生活習慣病を引き起こすリスクを高めます*3。
特定健診では、こうした病気を早期発見するための検査として腹囲計測や血液検査などが導入されており、検査の結果、リスクが高いと判断された方には特定保健指導が案内されます。
メタボリックシンドロームについては下記の記事も参照ください。
特定健診の対象者
特定健診の対象となるのは、なんらかの公的医療保険に加入している方（被保険者）とその扶養家族（被扶養者）のうち、年齢が40～74歳の方です*2。日本では、事業者に常時雇用されている方とその扶養家族は被用者保険（各健康保険組合など）に加入し、それ以外の方は国民健康保険に加入する国民皆保険制度が敷かれているため、該当する年齢の方は基本的に全員が特定健診の対象となります。ただし、施設等に入居している方は、施設内ですでに健康管理を受けていると考えられることから、特定健診の対象とはならない場合があります*4。
特定健診は必ず受ける義務がある？
特定健診は、高確法により医療保険者（国民健康保険、各健康保険組合など）に実施が義務づけられている健診です*5。受診者に対しては義務ではないものの、積極的な受診が推奨されています。対象年齢の方は生活習慣病のリスクを知るためにも毎年受診し、経年変化を把握しましょう。
なお、詳しくは後述しますが、会社員等の方は事業者（勤め先の企業・会社）が実施する年1回の定期健康診断に特定健診の項目が含まれています。定期健康診断は事業者に実施の義務があるとともに、労働者にも受診が義務づけられています（労働安全衛生法第66条第5項）*6。
特定健診の費用
特定健診の費用（自己負担額）は、加入している公的医療保険によって異なります。参考として、国民健康保険に加入している場合と、各健康保険組合に加入している場合の費用例を紹介します（以下は2026年5月時点の情報）。
国民健康保険に加入している方（自営業、個人事業主、無職の方など）
特定健診は自治体などが実施します。費用は無料〜1,000円前後と安価に受けられることが多いですが、具体的な費用は自治体によって異なるので、事前に確認しておきましょう。基本項目以外の検査をオプションとして受けた場合や、がん検診を同時に受けた場合などは、別途費用がかかることがあります。東京都杉並区、新潟県新潟市、北海道札幌市の自己負担費用例を紹介します。
【東京都杉並区】*7
無料
※追加健診項目の一部は有料
【新潟県新潟市】*8
40〜59歳：500円
60〜74歳：無料
【北海道札幌市】*9
無料
※付加健診はプラス500円
各健康保険組合などに加入している方（会社員の方本人）
勤務先が実施する年1回の定期健康診断に特定健診の項目が含まれており、定期健康診断を受けていれば、特定健診を受けたことになります。定期健康診断の費用は勤務先負担のため、受診者の負担はありません。ただし、がん検診などもあわせて受けた場合などは、別途費用がかかることがあります。金額は健康保険組合などにより異なります。
各健康保険組合などに加入している方の扶養の方（会社員の扶養に入っている40歳以上の妻・夫など）
各健康保険組合などには、本人（被保険者）だけでなくその家族（被扶養者）に対しても特定健診を実施する義務があります*5。被扶養者向けに特定健診または特定健診の検査項目を含む健康診断の案内があるので、必要に応じて予約のうえ受診することができます。健診の内容ならびに費用は健康保険組合によって異なるため、加入している健康保険組合のWebサイトなどで確認しましょう。国内最大規模の公的医療保険である協会けんぽ（全国健康保険協会）と、健康保険組合のなかでも規模の大きい関東ITソフトウェア健康保険組合の費用例を紹介します。
【協会けんぽ（全国健康保険協会）】*10
基本的な健診：最高7,150円を補助
詳細な健診（健診結果から医師の判断によって実施）：最高3,400円を補助
【関東ITソフトウェア健康保険組合】*11,*12
直営健診検診センターまたは契約健診機関検診期間で受けられる基本健診：利用料2,000円
巡回特定健診、巡回女性健診（生活習慣病予防）：利用料無料
※基本健診ならびに巡回健診はいずれも特定健診の検査項目を含む
協会けんぽの扶養家族向け健診については下記記事でも解説しています。
加入している公的医療保険の種類を知りたい方は下記記事を参照ください。
特定健診の必須項目と同時に受けられる検査
特定健診の検査項目
特定健診の検査項目は下記となっています*2。
【基本的な項目】
- 質問票：既往歴・服薬歴・喫煙歴等
- 身体計測：身長・体重・腹囲・BMI
- 理学的検査（身体診察）
- 血圧測定
- 血液検査：
肝機能検査（GOT、GPT、γ-GTP）
脂質検査（中性脂肪、HDLコレステロール、LDLコレステロール）
血糖検査（空腹時血糖又はHbA1c、やむを得ない場合には随時血糖） - 尿検査：尿糖・尿蛋白
【詳細な健診の項目】※一定の基準のもと、医師が必要と認めた場合に実施
心電図検査、眼底検査、貧血検査（赤血球数、ヘモグロビン値、ヘマトクリット値）、血清クレアチニン検査
特定健診は、内臓脂肪の蓄積（内臓脂肪型肥満）が高血圧や糖尿病、脂質異常症などを招き、それらが重複することで、心臓病や脳卒中の原因となる動脈硬化が進行するという考えのもとに行われています。そのため、メタボリックシンドロームを見つけるだけでなく、動脈硬化の予防につなげるための検査項目となっています*13。
がん検診や必須項目以外の検査を同時に受診できる場合も
特定健診では、メタボリックシンドロームや動脈硬化の早期発見を目的とした検査が行われ、がんを見つけるための検査は行われません。がんを調べたい場合は対象部位に特化した検査を行う「がん検診」を受診する必要があります。がん検診は、厚生労働省の指針に基づき自治体が主導する「5大がん検診（胃がん・子宮がん（子宮頸がん）・肺がん・乳がん・大腸がん）」 *14や、勤務先が実施する年1回の定期健康診断に付随するがん検診、人間ドックなどで受けられます。
特定健診を実施する自治体ならびに健康保険組合によっては、特定健診と同時にがんの検査や基本項目以外の検査を受診できる場合があります。なお、特定健診の基本的な検査項目以外の検査を受ける場合、別途費用が発生することがほとんどです。また、受診年齢が決まっているなど一定の条件がある場合が多いです。詳しくは加入している健康保険組合等に確認してみましょう。がん検診と人間ドックの違いなど、がん検診についての詳細は下記記事で解説しています。
健康診断のオプションについては下記の記事で詳しく解説しています。
特定健診と定期健康診断、人間ドックの違い
特定健診と会社の「定期健康診断」の違いとは
特定健診は40〜74歳のすべての国民を対象にした健康診断で、国民健康保険や各健康保険組合などの医療保険者に実施が義務づけられています。一方で、企業等の事業者に実施が義務づけられているのが「定期健康診断」です。それぞれの違いを下表にまとめました。
| 特定健診*2 | 定期健康診断*15 | |
|---|---|---|
| 実施主体 | 国民健康保険（自治体） または被用者保険（健康保険組合等） | 被用者保険（健康保険組合等） |
| 対象 | ・40～74歳の国民健康保険加入者 ・被用者保険加入者の被扶養者のうち、 40～74歳の方 | 企業等に常時雇用されている従業員本人 （年齢を問わず） |
| 義務 | 保険者（国民健康保険、健康保険組合 等）に実施義務あり | 保険者（健康保険組合等）に実施義務あり 従業員に受診義務あり |
| 備考 | – | 特定健診の内容が含まれているため、 40～74歳の方は定期健康診断を受ければ 特定健診を受けたことになる |
| 検査項目 | 【基本的な項目】 ●質問票（服薬歴、喫煙歴等） ●身体計測（身長、体重、BMI、腹囲） ●理学的検査（身体診察） ●血圧測定 ●血液検査 ・肝機能：GOT、GPT、γ-GTP ・脂質：LDLコレステロール、 HDLコレステロール、中性脂肪 ・血糖：空腹時血糖またはHbA1c、 やむを得ない場合には随時血糖 ●尿検査（尿糖、尿蛋白） 【詳細な健診の項目】 ※一定の基準の下、 医師が必要と認めた場合に実施 ●心電図検査 ●眼底検査 ●貧血検査（赤血球数、ヘモグロビン値、 ヘマトクリット値） ●血清クレアチニン検査 | ●既往歴・業務歴の調査 ●自覚症状・他覚症状の有無の検査 ●身体計測（身長※、体重、腹囲※） ●視力・聴力検査 ●胸部X線（レントゲン）検査※、喀痰検査※ ●血圧測定 ●血液検査※ ・貧血：血色素量、赤血球数 ・肝機能：GOT（AST）、GPT（ALT）、 γ-GTP ・血中脂質：LDLコレステロール、HDL コレステロール、中性脂肪 ・血糖 ●尿検査（尿糖、尿蛋白） ●視力・聴力検査 ●胸部X線（レントゲン）検査※、喀痰検査※ ●心電図※ ※医師が必要でないと認めたときに省略可能な項目 |
特定健診と定期健康診断で大きく異なる点は、年齢です。特定健診は40〜74歳と定められている一方、定期健康診断は年齢に関わらず、常時雇用されている従業員すべてが対象です。定期健康診断には特定健診の受診項目が含まれているため、会社員の方は40歳以降も定期健康診断を受けていれば特定健診を受けたことになり、特定健診を別途受ける必要はありません。また、前述の「特定健診の費用」のとおり、健康保険組合等は常時雇用している従業員の扶養者に対しても特定健診を実施する義務がある*5ことから、会社員の扶養となっている40歳以降の方（妻や夫）は、夫または妻の勤務先が実施する特定健診を受診します。
自営業・個人事業主など国民健康保険に加入している方は、定期健康診断を受ける機会がないため、40歳以降は自治体等が実施する特定健診を受診しましょう。
特定健診と協会けんぽの「生活習慣病予防健診」の違いとは？
協会けんぽとは全国健康保険協会の略称で、おもに中小企業で働く従業員とその家族が加入する、日本最大の公的医療保険です。協会けんぽでは、35〜74歳の被保険者（加入者本人）を対象に特定健診の検査項目を含む「生活習慣病予防健診」を実施しています。また、2026年4月からは「人間ドック健診」も受診できるようになりました*16。協会けんぽ加入者本人は、生活習慣病予防健診の「一般健診」「節目健診」、あるいは「人間ドック健診」のいずれかを受ければ、特定健診に加え一部のがん検診も受けたことになります。
生活習慣病予防健診の「一般健診」に関して、特定健診との違いは、35歳から受けられる点と、検査項目は特定健診の内容に加え、胃部X線（バリウム）検査 、胸部X線（レントゲン）検査、便潜血検査など、国が推奨するがん検診に準ずる検査が含まれている点です。
生活習慣病予防健診を受けられるのは協会けんぽの被保険者（加入者本人）のみです。被保険者に扶養される40〜74歳の家族向けには、厚生労働省が定める特定健診と同じ検査項目の「特定健診」が用意されているほか、支部によっては生活習慣病予防健診と同等の内容の健診を受けられる場合もあります*11,*17。
なお、被扶養者について、協会けんぽは2027年度から、被保険者に提供している健診制度と「同等の内容に拡充する」としています*18。協会けんぽの新たな健診制度については、「MRSOビジネス」内の下記記事で詳しく解説しています。
特定健診と後期高齢者の「健康診査」の違い
75歳以上の方（障害など一定の条件下で65歳以上の方）は、国民健康保険組合または被用者保険の各健康保険組合等ではなく、都道府県単位の広域連合が運営主体となる後期高齢者医療制度に加入します*19。後期高齢者医療制度加入者には、居住する自治体が「後期高齢者健康診査」などの名称で健康診査を実施しています。内容は基本的に特定健診と同様ですが、年齢などを勘案して腹囲など一部の検査項目については医師によって実施を判断するのが適当とされています*20。
後期高齢者健康診査の費用負担は自治体によって異なります。たとえば東京都後期高齢者医療広域連合では自己負担金を500円としていますが、東京都内の市区町村によっては無料になることもあります*21。以下は、東京都世田谷区、兵庫県神戸市、愛知県名古屋市の実施例です（以下は2026年5月時点の情報）。
【東京都世田谷区「長寿健診」】*22
健診内容：問診、診察、身体計測、血圧測定、血液検査、尿検査、心電図、眼底検査、胸部X線（レントゲン）検査など
※一部の項目は必要な方のみ実施
費用：500円
【兵庫県神戸市「後期高齢者健診」】*23
健診内容：問診、身体計測、血圧測定、血液検査、尿検査
※医師の判断により貧血検査を追加
費用：無料
【愛知県名古屋市「後期高齢者医療健康診査」】*24
健診内容：問診、診察、身体計測、血圧測定、尿検査、血液検査
※医師が必要と認めた場合に実施：心電図検査、眼底検査、貧血検査
費用：無料
「健診」と「検診」の違いや各健康診断の違いについては下記の記事も参照ください。
特定健診と人間ドックの違い
人間ドックは、個人が自分の意思で受ける健康診断です。特定健診や定期健康診断との大きな違いは検査項目数の多さです。
- 特定健診：6種類14項目程度（医師が必要とした場合に実施される項目4種類7項目）
- 定期健康診断（企業が実施する年1回の健康診断）：11種類20項目程度（医師の判断によって省略可の項目あり、40～74歳の受診者に対しては特定健診と同等の検査項目を含む）
- 人間ドック：10区分（種類）50項目程度（日本人間ドック・予防医療学会が定める必須項目の場合*25）
上記のように、日本人間ドック・予防医療学会が定める基本的な検査項目だけでも特定健診や定期健康診断の2倍以上であるため、身体の状態をより詳しく調べることができます。
また、人間ドックでは、念のため脳も調べたい場合は「基本的な検査項目＋頭部MRI/MRA検査」、大腸に不安がある方は「基本的な検査項目＋大腸内視鏡（大腸カメラ）検査」といったように、調べたい箇所や気がかりに応じて各部位の専門的な検査を組み合わせることも可能です。なお、人間ドックの基本的な検査項目には特定健診の内容が含まれているため、加入中の健康保険組合などに結果報告書を提出すれば、特定健診を受診したとみなされます*3。
人間ドックの費用は基本的に全額自己負担ですが、自治体や加入している健康保険組合などによっては、費用の助成（補助）を行っていることがあります。事前に調べておくとよいでしょう。
人間ドックの費用補助については下記の記事も参照ください。
特定健診の受け方と流れ
特定健診の受診方法は次の通りです*26。
1）案内
国保の方は居住している自治体などから受診券が届く。被用者保険の方は、加入している健康保険組合等から案内がある。
2）予約
必要に応じて、医療施設等に予約する。
3）受診
医療施設等で特定健診を受診する。
4）判定
検査結果などから、特定保健指導の対象者が選定される。
※メタボリックシンドロームの判定基準と特定保健指導の選定基準は若干異なります*11。
5）結果の通知
特定健診を受診した全員に結果が通知される。
6）特定保健指導
対象者は医師や保健師等と面談し、生活習慣の改善に向けた指導を受ける。
参考資料
*1.厚生労働省 健康づくりサポートネット 特定健康診査・特定保健指導
*2.政府広報オンライン 生活習慣病とは？予防と早期発見のために定期的な受診を！
*3.日本動脈硬化学会 動脈硬化性疾患とは？
*4.厚生労働省 特定健康診査・特定保健指導に関するQ＆A集
*5.厚生労働省 健診・保健指導のあり方
*6.e-Gov法令検索 労働安全衛生法
*7.東京都杉並区 区民健康診査
*8.新潟県新潟市 特定健康診査・特定保健指導を受けましょう
*9.北海道札幌市 とくとく健診の内容（対象者、検査項目、自己負担額）
*10.全国健康保険協会（協会けんぽ） 健診について（被扶養者）
*11.関東ITソフトウェア健康保険組合 特定健診・特定保健指導
*12.関東ITソフトウェア健康保険組合 健診種別・受診資格・利用料金
*13.厚生労働省 健康づくりサポートネット メタボリックシンドローム（メタボ）とは？
*14.厚生労働省 がん検診
*15.厚生労働省「労働安全衛生法に基づく健康診断を実施しましょう」2025年
*16.協会けんぽ 健診について（被保険者）
*17.協会けんぽ 東京支部 05【健診：従業員のご家族様向け】特定健康診査（家族）の「特定健診プラス」のご案内
*18.協会けんぽ 第141回全国健康保険協会運営委員会（2026年3月24日開催） 資料「健康づくりへの取組について」
*19.厚生労働省 我が国の医療保険について
*20.厚生労働省 標準的な健診・保健指導プログラム（令和6年度版）「第2編第6章 年齢層を考慮した健診・保健指導について」
*21.東京都後期高齢者医療広域連合 健康診査
*22.東京都世田谷区 長寿健診を受けましょう
*23.兵庫県神戸市 後期高齢者健診
*24.愛知県名古屋市 後期高齢者医療健康診査のご案内
*25.日本人間ドック・予防医療学会 基本検査項目表
*26.国民健康保険中央会 特定健診・特定保健指導
